新型コロナ世界的流行でもIOCが東京五輪を中止できない三つの理由

東京五輪予選や五輪出場枠に関わる大会も多く、偽情報の拡散につながったとみられる。感染拡大を防ぐために感染者を隔離する、ワクチンの開発を進めるといったことは、それはそれでしっかりとやるしかありません。サービス消費や旅行が控えられ、国内消費の下押し要因となりそうです。

残念ながら、IOCからも東京オリンピック組織委員会からも東京オリンピック・パラリンピック中止または延期の発表はされていません。東京オリンピックが中止される可能性とその理由、社会背景について事例を挙げて見ていこう。

東京オリンピックは中止すべき！中止しろ！延期しろ【新型コロナウイルス】

これに過剰反応した日本の情報サイトが「東京オリンピック中止か新型肺炎対策でIOCとWHOが協議」と臆測を交えた見出しで紹介。最後に、2024年はパリ五輪、2028年はロサンゼルス五輪が決定していますが、2032年はインドネシアが立候補していて開催の決定はされていませんね。

中止の手続きは定められているのか。東京オリンピックが中止になったらどうなる？ IOCのコメント以降、東京オリンピック中止の可能性がにわかに高まりつつある。

それにしても何てこった。今後も東京オリンピックに関するニュースからは目が離せそうにありませんね。

中止になった夏季大会 1916年ベルリンオリンピック（第6回大会）開催国はドイツでしたが、第一次世界大戦により中止となりました。

感染経路が特定できないケースも発生し、国内での感染拡大が深刻化している。というのは、ＩＯＣの収入の半分ほどはテレビ放送料であり、その半分は米国からだ。日本の新型コロナウイルスへの対応はまさに「リアクティブ」です。