いっぽう、「日本社会にはそういう本音が正直あるような気もしますし、こういうのをわっと取り上げるSNSっていうのは恐ろしいですね。 私のようにフェミニズムやジェンダーの研究をしていたり、女性の人権問題に携わっていたりする立場の方から怒りの声が上がることは予想しましたが、SNSなどを見ていると、普段はあまりこうしたテーマに関心を示さないような一般の働く女性たちが批判的な投稿をしているのを多く見ました。 森氏は、会議が（彼が想定したよりも）長くならないよう、意見を言わないこと、あるいは短く切り上げることが「わきまえる」ことだと言っているのでしょう。
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「女はわきまえろ」という趣旨の発言に、国内外から多くの批判が集まっています。 そもそも、ジェンダーに関する知見を有している人は圧倒的に女性が多いはずで、いや、むしろ多くなければおかしいのです。
記事はまず、英国の地方議会で、オンライン審議中に暴言を吐いたり怒鳴ったりする男性議員を女性職員が画面から退場させた事例を紹介。 かつて政治は「男性のもの」とされてきました。
声明は、複数の医大が入試結果を操作して女性の合格者数を抑えたことや、女性が結婚後も元の姓を名乗ることが難しいこと、性暴力被害を訴えにくいことに触れ、日本で男女間の不平等が残っていると指摘。 実際、発言者のジェンダーバランスを考慮したモデレーターも見かけるようになり、それはとてもよい傾向でしょう。 森喜朗氏の女性蔑視発言を受けて日本車いすバスケットボール連盟が公表した「ジェンダー平等の推進・強化に関する緊急声明」＝連盟ホームページより 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗前会長（83）の女性蔑視発言は、大会ビジョンにも掲げる「多様性と調和」の否定でもあり、パラリンピックの有力競技団体は、立て続けに声明文を公表していた。
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予想される通り、辞任は否定しつつ、深く反省したり、「陳謝」して「これで解決」と称しているわけですが・・・。 たとえ、その意見自体は「正論」だとしても、蔑視の被害当事者である女性そっちのけで語るのは本末転倒です。 プレーさながらの「速攻」だった。
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今回の女性蔑視発言によってクローズアップされたのが、2003年6月26日に飛び出した発言である。
